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2021年日本の広告費

2022.3.10

電通発表　2021年日本の広告費

ついにネット広告費がマスメディア超え！

こんにちは、マイモールです。

毎年2月終わりに、「日本の広告費」と題して電通から前年度の広告費の推計が発表されます。
昨年2021年は、インターネット広告費がついに「マスコミ4媒体」（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）の合計額を越えた！とニュースになりました。
インターネット広告費が新聞広告費を超えたのは、もう10年以上前のこと、そして数年前にテレビ広告費をついに越えた！というニュースも聞いたばかり。そこから2,3年で4媒体合計を越えるという急成長ぶりです。
情報を調べたり集めたりするのに一番身近なデバイスがスマートフォンやパソコンである今、そこに広告費が流れ込むのは当然で、インターネット広告を得意とする弊社の立場からすると、「ついに」ではなく「やっと」超えたというのが正直なところ。この勢いは留まることを知らず、さらに加速していくことは誰の想像にも容易いことです。
ネット広告の一番の利点は、掲載先がセグメント（目的がはっきりしている）メディアであるということ。つまり狙ったターゲット（優良な見込みユーザー）が集まる場所に広告を打てるということです。
その拡大を牽引してきたのが、GoogleやYahoo JAPAN!などの検索連動広告や、InstagramやFacebook等のSNS広告。
それに加え、Youtube、TIKTOKなどへの動画メディアへの広告も活発化していることも周知の通り、やはりいずれもセグメント性が高い媒体であることが強みになっていることは間違いありません。
ネットユーザーが自分の興味のあるカテゴリーに集まり情報を集め、他の人の意見を聞いたり、交換したりしています。時に同じ趣向のユーザー同士は情報交換の中から、自然の流れでコミュニティを形成する場合もあります。
広告メディア運営側としては、「当サイト（メディア）には、こういうユーザーが毎日これだけの数（アクセス）が集まっています！」とさらに強みを活かせる媒体となっているのです。
ターゲッティングされている広告先を選定することは、大企業もさることながら、むしろ中小企業のプロモーション戦略の最重要課題と言えます。

中小企業の経営者の皆さん！広報担当の皆さん！

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